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新型出生前診断で陽性の場合、9割が中絶している

新型出生前診断で陽性の場合、9割が中絶している 2018年3月3日に、新型出生前診断(NIPI)が臨床研究から一般診療とすることが決まりました。
しかし、そこにはいろいろな問題も潜んでいます。
新型出生前診断を受けることができるのは、妊娠10週~22週までです。
そして中絶が認められるのは21週と6日までです。
採血をしてから検査結果が出るまでに1~2週間かかります。
さらに、採血で陽性であったとしてもそれで確定診断ではありません。
そのため、また1~2週間後に羊水検査を受けなければなりません。
採血で陽性でも、羊水検査では胎児は病気ではない、というケースもあります。
妊婦さんは「障害のある子を育てるって生活になるのだろうか」とか「堕ろしたら、その後どんな想いを背負って生きていくことになるのだろうか」、「自分のほうが先に死ぬけどこの子はどうなるのだろうか」などが知りたいのに、そのような経験のない医師には答えられません。
また、医学的な説明をするのが精一杯でそこまで話が及びません。
現場の医師も、苦悩しています。
そこで、同様の経験をした人を紹介するという、独自の取り組みを始めている大学病院も関西にあります。
しかし、考える時間が短すぎます。
ある大学病院では1年間で400人以上が新型出生前診断を受けました。
ダウン症だと確定したのが6人でそのうち5人が中絶という選択を選びました。

新型出生前診断は妊娠したら誰でも受けられるのですか?

新型出生前診断は妊娠したら誰でも受けられるのですか? 生まれてくる子に障害はないのか、五体満足に生まれてくるのか、これらは誰もが知りたいことでしょう。
妊婦さんから採血をして、染色体を調べることで染色体異常による先天的な障害がないかを調べるのが新型出生前診断です。
残念ながら現時点では、妊娠したら誰でも受けることができるという類の検査ではありません。
5つの条件があります。
超音波検査(エコー検査)で染色体異常の可能性があると指摘された人、クアトロ検査という検査で異常の可能性を指摘された人、35歳以上の高齢妊娠の人、両親のいずれかが特殊な染色体を有している人の5つです。
クアトロ検査というのは、採血をして胎児や胎盤から出てくる4つの成分を測定することで、ダウン症候群や18トリソミーや開放性神経管奇形である確率を調べる検査です。
しかしながら、新型出生前診断も採血で出来るので、クアトロ検査のついでにやっておきますか?などと上の5つの条件委は当てはまらなくても打診してくる産科医もいるようです。
現在、新型出生前診断は保険適応外なので、およそ20万円くらいの費用がかかります。
35歳未満の妊婦さんで上のような条件に当てはまらない人は、あまりお金持ちに見える服装やバッグを持って妊婦検診に行くのはやめたほうが良いかもしれません。
一応の条件が5つほどあるということは、妊婦としては知っておきましょう。